社説とは、通常、その新聞を発行する報道機関の意見を掲載したものと捉えられている。
　事件報道のための記事ではないから、事実関係を正確に押さえた上で掲載することは必ずしも要求されていないと言えよう。したがって、一般に社説は、その新聞を発行する主体の思想ないし考え方を踏まえて掲載することも許容される。しかし、思想ないし考え方を生み出す基盤となる事実関係は、正確に押さえる必要があり、勝手に枉げることはできない。例えば、ある政治家Ａに汚職の疑惑が生じたという社説を掲載しようとした場合、疑惑を生む事実関係が存在しないにもかかわらず(冤罪の場合)、社説において「Ａ代議士には汚職の疑惑があるが・・・」と書くことは許されない。いやしくも新聞は、興味本位に何でも書く週刊誌とは根本的に違うのであるから、それなりの品位ないし自己規律が求められる（だからこそ、一定の信頼性が認められている。）。
　さて、2026年2月17日の岐阜新聞は、社説において、高市総理大臣がNHKの日曜討論の番組を欠席したことを非難している(少なくとも私個人はそう感じた)。同紙面は2段目で「公示後の唯一の党首討論も手の治療を理由にキャンセル」と記載し、続けて「自身の信任選挙と位置付けたならば、堂々と国会論戦や討論を受けるべきだが、史上最短日程の設定とあわせ、逃げ腰に映ったのは否めない」と記載する。続けて、同4段目で「野党側は真意をただそうとしたが、党首討論の欠席で機会が失われた」と結んでいる。
　この文脈から、同社説が紙面を読む読者に印象付けたいこととは、高市総理大臣が日曜討論の番組から逃げた、ということではないのか？しかし、このような作文は、間違った印象を読者に植え付けることを意図したもの(印象操作)と受け取られかねず、まともな意見とは言い難い。
　なぜなら、第1に、高市総理大臣の手指については、応援演説中に支持者から強く引っ張られて痛みが生じたという報道もあり、また、もともとリュウマチの既往症があったことから、大事をとって手指の治療を優先したということであろう。その理由は、もっともなものと理解できる。よって、傷病の治療を優先したという選択に異議を差しはさむ余地はない。ところが、この社説を書いたとされる共同通信の某記者は、傷病の治療よりも、無理を押して日曜日の討論番組に出席することの方が優先順位が高かったと言いたいようである。私には全く理解できない感性の持主である。
　第2に、高市総理大臣は、この討論番組終了後も応援演説の日程が埋まっているはずであり、仮に手の治療を後回しにした場合、症状がより悪化し、応援演説の一時中止もあり得た。その場合、各選挙区で接戦を続けている候補者にとっては、当落にかかわる非常に困った事態となる。そこで、そのような事態を招くような行動を差し控えるのが、普通の人間ではないのか。まともな政治家で、わざわざ不合理なリスクをとろうとする「お人好し」などこの世にはいない。
　第3に、同社説は、NHKが行った党首討論を非常に重視しているように見えるが、この考え方自体がおかしい。なぜなら、民主主義国である日本においては、各戸に選挙公報が配布され、新聞には各候補の主張が連日掲載され、また、民法各局のテレビにおいても各政党(候補者)の掲げる公約が広く流布されている。更にネット等においては、膨大なニュース・動画が配信されているのであるから、これらを見れば、各党または各候補者の主張は一目瞭然となっているからである。何もわざわざNHKの番組を見なくても、各党・各候補者の言いたいこと、訴えたいことの大部分は分かるのである。
　以上の根拠から、判例風に表現すれば、今回の高市総理大臣が討論会を欠席したことは、「責めに帰さない事由によるものと認定でき、その欠席を不当なものと非難することはできない」という結論になる。
　ところが、岐阜新聞の社説は、NHKの日曜討論という番組に高市総理大臣が手の治療を優先して欠席したことを、ことさら大きく取り上げて批判する。その心意気は、まさに左翼政党の得意技である「批判のための批判」と同じである(私にはそう思える)。
　さらに付け加えれば、問題となっているNHKの番組は、余りにも数の多い政党の党首が出席しているため、時間的制約もあって、各党首が言いたいことを言うだけの内容の乏しい番組となっているという点も指摘することができる。
　今回、共同通信の記者が書いたとされる社説は、一言で表せば、「負け犬の遠吠え」を試みる者の代弁者と表現することができる。いわゆる「一人よがりの独善的」なものである(ただし、私見による主観的評価)。どういうことかと言えば、令和8年2月の総選挙が終わって、多数派である国民は高市総理大臣を支持したことが、民意として残った。民意として残ったとは、換言すれば、多くの国民が自民党の総裁である高市総理大臣の政策・方針を本当に実現することを望んでいるということである。ということは、信任を得た高市総理大臣としては、選挙公約に自らが掲げた政策・方針を着実に実行する責務があるということである。国民が監視しなければならない点とは、民意(多数派の意見)を踏まえた政策・方針を本当に実行してくれるか否かということである。
　他方、野党の意見・主張は、多くの国民が望まぬ劣った意見である。だから負けた。時折、「熟議」という不思議な言葉が野党の党首から出ることがあるが、実は、熟議とは、いつまでたっても何も決められない「小田原評定」を是とする立場であり、有害無益な概念である。共産主義思想に毒された独裁国のトップの顔色ばかり気にして日本の自立的発展を意図的に妨害しようとする黒い願望があるのではないかとすら想像される。政策の遂行(実行)は、迅速・果敢を旨とすべきである。
　思うに、与党を批判する暇があるのであれば、その前に、惨敗を食らった野党の敗因を分析することに時間を使った方がよいのではないのか。敗者は、まず真剣に自己反省をしなければならない。党内において真剣に自己反省することで将来に向けた改善策を見つけることができる。反省をしない政党は、やがて泡沫政党のレベルにまで堕落し、消えるほかないのである。
　最後に、岐阜新聞は、長年にわたって地元のニュースや政治・社会の動きを丁寧に伝えてきた。まことに、岐阜という土地には不可欠の有益な報道機関と言い得る。後世まで存続して欲しい新聞社である。ところが、特に最近になってからその岐阜新聞の紙面には、多くの県民の意識と乖離した奇怪な「社説」が頻繁に登場している。これ以上の読者離れを防ぐ意味からも、何らかの改善策が必要ではなかろうか。

　この文章を書いているのは、2026年2月8日(日)午後8時45分である。
　衆議院議員選挙の開票が現在進行中である。NHKの議席予測によれば、自民党が高市首相の人気を背景に、極めて優勢な状況を作っている。未だ開票が始まったばかりであるので、今後、開票作業が進むとどのような結果になるかは不明である。しかし、出口調査の結果を見る限り、自民党が圧勝する可能性が極めて高い。
　ここで、気が付いたのは、本日付けの岐阜新聞社説である。読んで驚いた。内容は、高市首相や自民党を非難する罵詈雑言で埋め尽くされていた。本日は、投票日なのであるから、立場によって多少の贔屓(ひいき)があることは已む得ないが、ここまで高市首相を非難する内容に終始している偏向姿勢には呆れた。まさに、「左翼政党」の宣伝ビラと言ってよい酷い内容だったからである。
　一体、このような愚にもつかない内容の社説を書いているのは誰なのか？少なくとも、岐阜新聞社採用のプロパーの記者ではないような気がする（K通信社の者だろうか？ただし、この点は推測にとどまる）。今回の開票速報を参考にする限り、この低レベルの社説とは正反対の考え方を多くの国民(有権者)が持っていたことが分かる。
　また、岐阜県内の小選挙区の開票速報を見ると、現時点で、全5区のうち4区で、自民党の候補者が早々と「当選確実」を決めているのであり、県下の有権者は圧倒的に自民党を支持していることが証明された。
　岐阜新聞よ、いいかげん、多くの県民の声と完全に乖離した間違った社説を掲載したことを反省したらどうか。
　多くの岐阜県民は、高市総理の政策を支持し、また、今回の解散についても「大きな問題なし」という判断を下したのである。間違った自説に異常なまでに固執し、民の声を軽んずるような社説など、今後掲載することは止めるべきである。
　開票速報が続いているので、今回の岐阜新聞批判は、ひとまず終わりとする。
(追記1)
　本日は、2026年2月11日、建国記念の日である。衆議院議員選挙も終わり、自民党は316議席を獲得した。次が中道の49議席、第3位が維新の36議席、第4位が国民の28議席、これに参政15、みらい11と続いた。後は、いわゆる泡沫政党であり、仮に存在しても国政に全く影響しない（泡沫政党は、逆に言えば国政に全く影響を与えることができない政党である。できることと言えば、主に口汚く高市首相を罵ることだけである。あたかも負け犬がギャンギャンと吠えているだけの惨めな政党である。しかし、政党助成金や議員に交付される歳費を受け取ることによって、結果として、国費の無駄遣いを招く政党と呼んでも差し支えない）。圧倒的多数の国民が信用していない泡沫政党については、完全消滅することが望ましい。
　さて、自民党が高市人気を原因として、予想に反して当選してしまった自民党議員による、「反高市運動」の動きを警戒すべきである。すなわち、高市政権が推し進めようとしている正しい政策の実現に抵抗を示し、実現を妨害しようとすることが懸念される。首謀者は、言うまでもなく石破茂である。私見によれば、石破茂は、戦後の保守系政党から出た首相としては最低の人物であった。そのため、在任期間は、2024年10月1日から2025年10月21日までの約1年という短い期間であった(いわゆる「だらし内閣」の発足)。
　この期間は、悪夢のような停滞期であった。石破茂は、ヤル気もなければ、確たるビジョンもなく、評論家のような無責任さを常に示していた。回りくどい表現を好み、あたかも昼行燈のような雰囲気を漂わせた、文字通り最低の総理大臣であった(このような問題外の総裁が選ばれたのは、岸田派の領袖であった岸田元首相が発した「高市には投票するな」という間違った指令が原因とされている)。　　
　石破茂は、その表向きの公式発言は別として、内実は無為無策を決め、日本を衰退への道に引きずりこもうとしていたと推測される。選挙に続けて負けても厚かましく首相の座に居座りを決め、挙句のはて、自暴自棄になって衆議院を解散するという「自爆」も考えていたようである(仮にそのような事件が起きていたら、今頃、左翼の立民が衆議院において第1党になっていたであろう。怖い話であるが、野田首相の誕生も十分にあり得たのである)。まさに、国賊と呼んでも差し付かえのない人物である。
　しかし、昨年の秋、石破茂は、周囲の圧力に屈して、しぶしぶ退陣表明を行ったことで、同年秋の自民党総裁選で、全く新しい考え方を持った高市総裁が誕生した。その後、高市総裁は、国会において薄氷を踏むような思いで首相に選出された。その誕生の様子を見た日本国民は、日本も発展するという希望をいだくようになった。それが、今回の自民党の圧勝につながったことは間違いない。
　今後、「石破砦の3悪人」（Ｉ．Ｉ．Ｍ）に妨害工作を実行させないよう、良識ある保守派は、彼らの動きを監視・牽制する必要がある(なお、ここで「悪人」という言葉を使ったが、あくまで政治家として劣るという意味にすぎない。人格を表現したものではないことに注意)。
(追記2)
　2016年2月12日、独裁中国の大阪総領事である薛剣(セツ・ケン)の様子が久しぶりにネット記事に出ていた。
　民主的な手続きを経て選出された日本の首相を恫喝するような無礼極まる野蛮人が日本国内にいると、日本国の空気が汚れる。迷惑だ。さっさとお前の祖国である独裁中国へ帰れ。

　衆議院が解散され、目下、各候補者の選挙戦が佳境に入っている。
　今回の衆議院議員選挙についてはいろいろな争点があるが、その一つは外国人をどう扱うかという論点である。
　私の立場は、以前から一貫している。外国人を日本に受けいれることは将来に大きな禍根を残す危険があり、できる限り、その入国を制限しなければならないというものである。
　私見の基本は、日本国は日本人のものであり、外国人のものではないという考え方がある。これは当然の結論であり、おそらく誰も否定できない基本中の基本である。
　世界の各国は、それぞれが主権を持つ国家であり、領土、領空および領海に対し、各国が主権を持つ。つまり、外国の侵入を許さない。なぜ侵入を許さないのか？それは、仮に自由に外国人が他国（日本国）の領土・領空・領海に侵入することができるとしたら、日本の利益が侵害され、ひいては日本人が不幸になるからである。したがって、世界の各国は、外国人を適法に受け入れるか否か、仮に適法に受け入れるとしても、誰をどの程度受け入れるかを自由に決めることができるのである。
　ここで、左翼政党は、しばしば「多文化共生社会」という言い方をする。しかし、この言葉が何を意味するのかは明確ではない。例えば、「多文化」という言葉であるが、言い換えれば、いろいろな文化という意味であろう。しかし、日本には昔から受け継がれた伝統または文化があり、その基本に反するような文化と共存することはあり得ない。なぜなら、一定の地域に異なった文化が無秩序に混在する場合、人間は感情の動物である以上、必然的に紛争または軋轢が発生し、社会不安が蔓延することになるからである。日本人同士でも、宗教、信条等によって多くの紛争が発生し、それを解決するために、必要的に司法機関が置かれているのである。まして、日本人と外国人では違いが大きすぎる。紛争が起きる確率が日本人同士よりも高いことは間違いないのであるから、そのような紛争を引き起こす外国人を日本に呼び込むことは非常に危険だということである。
　外国人を受け入れることは、思うに、過去に外来生物を安易に日本国内に受け入れたため、時間がたってから日本固有の生物が駆除される危険が生じ、今になって危険な外来生物の駆除に難儀する行政の現状と似ている。
　次に、「共生」という言葉であるが、これも理解が難しい。なぜなら、日本人にとっては、外国ないし外国社会で根付いている文化と日本文化は違うからである。例えば、プーさん(習近平)の支配下にある独裁中国に住む中国人は、詐欺事件が起こった場合、「騙される方が悪い」と考える。他方、日本人は、「騙した方が悪い」と捉える。
　物の考え方または行動様式が基本的に違うのであるから、最初から共生などありえない。また、共生とは、秩序ある共存という意味である以上、よそ者である外国人は、日本国の法律を遵守することが最低限求められる。しかし、そのためには、法的規制があることを外国人に教育する必要があり、お金も手間もかかることから容易ではない。
　私の自宅の近く(ただし別の町内)には他人が経営する古い2階建てのアパートあり、そこには、長年にわたってフィリピン人、中国人、ベトナム人、国籍不明の外国人等が居住していたが、居住者は夜間に出入りすることも多く、付近の住民は大きな迷惑を受けていた。そのため「本当に外国人は嫌だ」という強い記憶が付近の住民には根付いている。
　また、左翼政党の候補者は、しばしば「排外主義」という意味不明の言葉を濫用する。しかし、一体、「排外主義」とはいかなる意味か全く不明である。日本国の利益を害する外国人を入国させないということは、当たり前のことであり、不良外国人を入国させないことは、まさに公共の福祉にも合致するのである。排外主義でも何でもない。日本国内で法律に触れるような行為をした外国人を国外退去させるのも当然のことである。
　仮に左翼政党の候補者が、そのような選別をすることも排外主義に当たるからダメだと言っているのであれば、論外である。政治家としての基本的資質を欠く。「排外主義」という言葉を用いる者は、最初に、排外主義の定義を分かりやすく説明するべきであり、その点について他人から質問されたときに、答えに窮するような無様な対応はするべきではない。
　結論を述べる。世界の各国は、それぞれが主権を持った国である以上、その国に生まれた者は、自分でその国の中で生きるよう努力をすべきである。ところが、左翼的な思想の持主は、概ね、外国人も日本人も皆平等という感覚を持っていることが多い。人間個人としては、確かに平等である。
　しかし、だからと言って、日本が日本国民の幸福を犠牲にしてまで、外国人を助けてやる必要は全くない。
　あくまで、日本人の利益を害さない限度で、日本国にとって有益となる外国人だけを厳選して受け入れ、他方、単純労働に従事することを目的として日本に入国しようとする者については、受け入れを行わないことが好ましい。仮に単純労働者について受け入れる場合は、一定期間経過後は、全員無条件で帰国するという条件を付けるべきである。
　なお、衆議院議員選挙の当落予想等もテレビで見ることが増えてきた。テレビ報道によれば、正論を掲げている政党つまり自民党や参政党が選挙前よりも顕著に議席を増やすだろうという予想となっている。もともと日本国民は賢明であるから、当然の予想結果と言い得る(左翼マスメディアの連中には面白くないであろうが)。
　東京に本社がある左翼新聞(および左翼政党)は、頻繁に「裏金議員」という言葉を濫用する。しかし、裏金議員とは、一体何を表しているのか不明である。これは一種の人格攻撃であって、不当な差別ないしハラスメントに当たる可能性があり、良識のある人間は、このような妄言は厳に慎むべきである。
　ある議員が公職選挙法に抵触するおそれがある行為を行っても、検察官がその議員を正式に起訴し、かつ、裁判所が有罪判決を下し、さらに当該判決が確定しない限り、法的にはいわゆる悪事を働いたことにはならず、何ら問題がない。それを「裏金議員」というレッテルを貼るのは、言葉狩りが大好きな左翼の特徴であり、悪いイメージを国民に植え付けて選挙で少しでも優位に立とうという卑しい根性から生じているものと推測される。おしなべて、左翼は、他人の発言を切り取って、「問題だ」「問題だ」と大騒ぎする性癖がある。テレビ討論会の様子を見れば一目瞭然である。要するに、自説と異なる考え方をする者の人格を取り上げて批判を加えるという本質がある(共産主義国家を見ればそのことは明らかである。)。東京の左翼新聞も、いい加減、くだらないことをいつまでも垂れ流す悪癖を改めたらどうか？
　ところで、今回の選挙で、選挙前よりも議席を激減させる可能性のある政党がある。これらの政党は、選挙結果が出たら、よく反省をする必要がある(軌道修正をする必要がある)。盛んに高市首相を非難していた左翼政党(および過激政党)の候補者は、自分の所属する党が惨敗したときは、負けを素直に認めて「自分の考え方が未熟だった」と真摯に反省をするべきである。反省をしないまま、非現実的な主張を意固地になって訴え続けるのであれば、やがて消滅するほかない（それ自体は日本にとって良いことであるが）。ただし、これまで自民党員の首相に対し悪口を言うのが趣味と考えるほかない政党の幹部が、いまさら反省するはずはない。後は自滅を待つのみである。
　付言すると、自民党・維新の政権与党が圧勝した場合、日本に対して悪質ないちゃもんを付けてきた独裁中国も、高市首相の力または政策を事実上認めざるを得なくなり(長期政権が視野に入るからである)、次第に、日本との関係を改善しようという方向に舵を切る可能性がある。まさに、「力は正義」なのであり、力を伴わない正義は極めて危うい。